【注意】新住所を確認するときにやってはいけないこと
こんにちは、スミオです。
当サイトでは、これから移住について本格的に検討していきたい人向けに、漠然とした悩みから移住完了までの道のりをご案内しています。
移住先で新居に引越し、電気ガス水道の開通、その他住所変更など、諸々の手続きが発生します。
そのとき引越してから数日経っていたとしても新住所をパッと答えられないことがあります。
どうにかして新住所の町名や番地を調べなくてはいけませんが『やってはいけない調べ方』というのが存在します。
そこで本日は、新住所のやってはいけない調べ方についてスミオの体験談を交えてご紹介します。
この記事を読むことであなたは移住の失敗の一つを回避することができるようになりますのでぜひ最後までご覧ください。
新住所が問われるタイミング
新住所が問われるタイミングは主に次のときです。
- 役所での転入手続き
- 電気ガス水道の開通
- 配送業者とのやり取り
- 郵便の転送届
- 各種住所変更 など
どれも重要な手続きです。このときに住所を間違えてしまうと大変なことになります。
配送業者とのやり取りについては何かあったら担当者が電話をかけてくれるのでその場で解決できることが多いです。
しかし公的機関やインフラに関するところで住所を間違って登録すると影響が大きいです。
例えば転入手続きで番地に違いがあった場合、そこで発行される住民票も誤った番地での表記になり、そのあとの各種住所変更も連鎖的に誤って登録されていきます。
最もダメージが大きいのは郵便転送届
郵便転送届とは、郵便局が旧住所あての郵便物を新住所に送り直してくれる仕組みです。全国の郵便局またはネットで申込が可能です。
ただし郵便局内での処理の関係上、申し込んでから転送開始されるまで３～７営業日を要します。
もし転送届で誤った住所を記載してしまった場合、また新たに転送届を出せば転送先を上書き出来るものの、結果が反映されるまでにタイムラグがあることを覚えておきましょう。
新住所を確認するときにやってはいけないこと
いよいよ本題です。
上記のように新住所が問われる場面がいくつもありますが、いざその場になると新住所を覚えていなくて「どうにかして調べなきゃいけない！」となることがあります。
そのときにやってはいけないこと、
それは ”ネットで検索” です。
ネットで自分が住むアパート名やマンション名を検索して、そこで出てきた不動産サイト内の番地を答えるのはNGです。
なぜかというと、ネットで公開している番地は不動産業者が『仮設定』している番地であることがあるからです。
正式な番地ではないものの周辺の番地をとりあえず設定して不動産サイトに掲載しているパターンです。
そうとは知らずにネットで検索してヒットした番地を真実であると誤認し、新住所として登録してしまうのは失敗のもとになります。
スミオもこのパターンで失敗しました。外出先で新住所を問われたものの情報が手元になかったためsuumoで検索し、そこでヒットした情報を答えてしまいました。
しかし後日、答えた地番が誤りであったことに気づきました。すでに郵便転送届を行ってしまっていたので、新たに転送届をやり直し反映されるまでの数日間は郵便物が届きませんでした。
その数日間は公的書類の郵送があると思われる期間なので、役所や税務署に該当書類の郵送をいったん控えてほしい旨を連絡するなどして対策しました。
このような失敗があるので皆さんもネットで検索した住所を答えるのは控えましょう。
確実に正しい住所を答えるには？
最も確実な情報源は『建物賃貸借重要事項説明書』です。
不動産業者は法的義務として重要事項説明を行うので、そこで用いられる重要事項説明書は記載内容に細心の注意を払われています。
そのため重要事項説明書に記載の住所をもとに役所の転入手続きや郵便転送届を行えば問題なく各手続きを進められます。
とはいえ重要事項説明書を毎日持って歩くのは大変ですので、住所の部分だけスマホで写真撮影し、いつでも画面から確認できるようにしておきましょう。
まとめ
以上、新住所を確認するときにやってはいけないことについて解説しました。新住所を間違えて手続きすると大変なことになりますので、この記事を参考にして正しい住所を答えられるようにしましょう。
